初診
病気や目の状態を確認し、手術の必要性があるか判断いたします。手術が必要で、日帰り手術をご希望される場合は術前検査を行います。
診療時間 | 月 | 火 | 水 | 木 | 金 | 土 | 日 | 祝 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
9:00~12:00 | ● | ● | ● | ● | ● | ● | ー | ー |
14:00~18:00 | ● | 手術 | ー | ● | 手術 | ー | ー | ー |
休診日:水・土曜午後、日曜、祝日
※最終受付は診療終了時間の30分前まで
診療時間 | 月 | 火 | 水 | 木 | 金 | 土 | 日 | 祝 |
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9:00~12:00 | ● | ● | ● | ● | ● | ● | ー | ー |
14:00~18:00 | ● | ● | ー | ● | ● | ー | ー | ー |
休診日:水・土曜午後、日曜、祝日
※最終受付は診療終了時間の30分前まで
白内障・緑内障の手術や網膜硝子体手術など、日帰り手術に対応しています。
「目の手術」というと、「怖い」「不安だ」と思われる方が多くいらっしゃいます。何度も経験する人は少ないので、仕方ないことかもしれません。
患者さんの気持ちに寄り添い、不安を少しでも解消するために、当院では症状や治療内容について丁寧にわかりやすくご説明いたします。
完治をめざすのではなく、進行を遅らせるための手術もあるので、ご相談しながらお一人お一人に適した治療を行うよう心がけています。
日帰り手術に適さないケース
ご家族のサポートなどによって上記のケースでも手術が可能になる場合があります。一度ご相談ください。また、入院による手術が適切と判断した場合は、連携している医療機関をご紹介いたします。
経験豊富な医師が担当する
大学病院レベルの手術
実際に大学病院で多数の手術を行ってきた医師が、当院の手術を担当いたします。これまでの経験・知識・技術を活かし、精密かつ高水準な眼科医療をめざします。白内障や緑内障の手術はもちろん、網膜剥離などの症状に対する硝子体手術、眼球の周辺を対象とした外眼部手術も日帰りで対応いたします。
精度の高い手術を可能にする
医療設備
医師の技術力を支える医療設備は、先進機器をそろえました。手術前の検査から目の症状や現状を詳細に把握できるので、高精度な手術につながります。言葉だけでは伝わりにくい検査結果についてはモニターなどをお見せしながらわかりやすくご説明し、ご希望があれば結果をコピーしてお渡しいたします。
白内障手術の選択肢を広げる
多焦点眼内レンズ
白内障手術の際には、濁った水晶体を取り除いて人工の眼内レンズを入れます。焦点が1ヶ所のみの単焦点眼内レンズに対し、近くも遠くも見えやすい多焦点眼内レンズ(自由診療)もご用意しています。当院では、世界中から取り寄せた多焦点眼内レンズから適したものをお選びいただけます。
※多焦点眼内レンズは自由診療です。
※夜間に光源の周りに光の輪がかかって見えたり、光が花火のように見えるハロー・グレア現象が生じることがあります。
入院による患者さんの
負担とストレスを軽減
日帰り手術の大きなメリットは、入院する必要がないということです。入院は身体的にも精神的にも負担が大きくかかります。手術した当日に帰れて大きな生活の変化がないということは、患者さんのストレスの軽減にもなります。
※患者さんによっては、入院による手術をおすすめするケースもあります。
リラックスして治療を
受けていただける
笑気麻酔の導入
手術に不安がある方や、より深い鎮静を希望される方には、オプションとして笑気麻酔を追加することが可能です。笑気麻酔は、全身麻酔と異なり完全に意識がなくなるわけではなく、軽い鎮静状態になることでリラックスしやすくなるのが特徴です。
初診
病気や目の状態を確認し、手術の必要性があるか判断いたします。手術が必要で、日帰り手術をご希望される場合は術前検査を行います。
術前検査・手術のご説明
目の状態や症状をしっかりと把握するために詳細な検査を行い、手術について丁寧にご説明いたします。ご説明の際には、ご家族やご親族にご同席していただくこともできます。
手術(当日)
手術予定時間の1時間前にはご来院いただきます。点眼や目の周辺の消毒をしてから麻酔を行い、手術を始めます。終了後は体調などに問題がないことを確認してから、ご帰宅いただきます。
術後のケア
大きなトラブルがない場合、通常は手術を行った翌日から3日間通院していただき、経過を確認します。さらに1週間後、目の状態を確認するために再度ご来院いただきます。
医療機関や薬局で支払った自己負担分の医療費が、その月の月初から月末までの間に限度額以上になると、超えた分が払い戻されます。これを「高度医療費制度」といい、利用する際には申請が必要です。
自己負担額は年齢や所得により人それぞれで、加入している保険によって申請場所も異なります。詳しくは担当窓口にお問い合わせください。事前に限度額を超えることがわかっている場合、「限度額適用認定証」を取得することにより、自己負担額を抑えられます。